謹んで地震災害のお見舞いを申し上げます

このたびの能登半島地震により被災された皆さまに,心よりお見舞い申し上げます。

余震が続く中,困難な生活をされておられる皆様に,
学会として何かできることはないかと考えております。
本学会では衣生活に関わる研究成果を発信しております。
その一例を掲載いたします。お役に立てれば幸いです。

水野一枝, 鈴木春佳. (2021). 冬期の避難所での睡眠と寝具. 日本衣服学会誌, 65(1), 13-18.
JJCR65(1)p13-18(13-18)_2021.pdf

平穏な日常生活が一日も早く戻りますことををお祈りいたします。

▲令和5年度年次大会が共立女子大学で行われ、
特別講演では共立女子大学 教授 渡辺明日香氏にご講演いただきました。
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学会からのお知らせ

日本衣服学会第75回(令和6年度)年次大会総会並びに研究発表会のお知らせ

2024年4月14日 13時38分 [Web担当]

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日本衣服学会第75回(令和6年度)年次大会総会並びに研究発表会のお知らせ

実行委員長 甲南女子大学 小野寺 美和

【開催日】
令和6(2024)年
11月23日(土):見学会
11月24日(日):年次大会

【会場】
甲南女子大学(11 月24 日の年次大会・研究発表会会場)
〒658-0001兵庫県神戸市東灘区森北町6-2-23

【交通】
HP 交通アクセス・キャンパス案内 https://www.konan-wu.ac.jp/access/

スクールバス乗場:
阪急神戸線「岡本駅」から南へ進み ,
山手幹線沿いを東へ徒歩約5分 JR 神戸線「摂津本山駅」から北へ進み,
山手幹線沿いを東へ徒歩約5分

JR 甲南山手駅から大学:途中に急な坂道や階段あり。
上りは約15 分,下りは約10 分

【研究発表申込】
申込フォームは後日ホームページに掲載いたします。
ホームページを通じてお申し込みください。
なお,口頭発表者を対象とした優秀発表表彰制度があります。
詳細は,こちらのページでご確認ください。
お問い合わせは大会事務局のEメールにお願いいたします。

※発表形式は,液晶プロジェクターを用いた口頭発表またはポスター発表です。
 なお,申込件数によっては,発表形式を変更していただく場合があります。

※口頭発表の時間は質疑を含めて15分(発表12分+質疑応答3分)の予定です。

※演者は,令和5年度までの年会費を納入済みの本学会会員とします。
 非会員の共同発表者は,入会するかまたは発表数1 件につき
 登録料3,000 円(非会員1 名につき)をお支払いください。

※入会申し込み,入会金と年会費の納付,登録料の支払いにつきましては,
 発表申込の前に学会本部事務局までお願いします。

【発表申込締切】 2024 年8 月30 日(金)17:00 締切

【発表要旨】 A 4 版2枚に横書き(図表を含む)。
※抄録様式は,学会ホームページからダウンロードしてください。
 (後日掲載し、会員の皆様にメール配信でお知らせします。)

【抄録締切】 2024 年10 月31 日(木)17:00 締切

【大会事務局】
〒658-0001
兵庫県神戸市東灘区森北町6-2-23
甲南女子大学人間科学部生活環境学科
日本衣服学会第75回年次大会事務局(小野寺美和)
E-mail:m.onodera[at]konan-wu.ac.jp
送信時は[at]を@に変えてください。

論文の投稿先が変更になりました

2024年4月5日 15時00分 [Web担当]
事務局からのお知らせ
論文の投稿先が令和6年4月1日に下記に変更になりました。
〒657-8501
兵庫県神戸市灘区鶴甲3-11
神戸大学 大学院人間発達環境学研究科
井上 真理
TEL:078-803-7772   
E-mail: inouema[at]kobe-u.ac.jp
(送信時[at]を@にしてください)
詳しい投稿規程は「論文投稿規程」のページをご覧ください。

日本衣服学会誌のJ-STAGEへの登載について

2022年12月21日 13時35分 [Web担当]
事務局からのお知らせ
日本衣服学会では、本会員の情報サービスならびに社会貢献を目的として、
日本衣服学会誌を、国立研究開発法人科学技術振興機構が運営する
掲載論文等をコンテンツとしてインターネット上で公開することにしました。
Online ISSN 2424-1660
Print ISSN 0910-5778

投稿規定及び執筆要項の改定

2022年12月21日 13時35分 [Web担当]
事務局からのお知らせ
投稿規定及び執筆要項が令和4年10月29日に改定されました。

 詳しくは各ファイルをご覧ください。

  ○投稿規定01 投稿規定(令和3年度改定).pdf  
  ○執筆要領02 執筆要項(令和4年度改定).pdf

  ○投稿カード投稿カード・修正版2021.10.docx
        投稿カード・修正版2021.10.pdf

「日本学術会議の在り方についての方針」の公表について

2022年12月21日 13時22分 [Web担当]

 過日、会長談話において日本学術会議のあり方に関する政府方針をめぐる報道について所感をお伝えしたところですが、本日、下記の通り後藤経済財政政策担当大臣(日本学術会議担当)より、政府方針について公表されました。
 本件については、128日および21日に開催する日本学術会議総会において、政府より説明を受けた上で審議を行い、本会議としての考え方の取りまとめを行う予定です。皆様にもそれをお伝えいたしますが、先般の会長談話でも申し上げた通り、日本の学術のあり方に関わる重要問題であることから、各学協会におかれましても学術の健全な発展のための議論を進めていただきますようにお願いいたします。

                                                                                                   
日本学術会議会長 梶田隆章

                                              
日本学術会議の在り方についての方針

                       
                                                                                                               
令和4年12月6日
                                                                                                                  
     

 日本学術会議の在り方については、「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」(令和3422日日本学術会議)、「日本学術会議の在り方に関する政策討議取りまとめ」(令和4121日総合科学技術・イノベーション会議有識者議員懇談会)等を踏まえ、日本学術会議が国民から理解され信頼される存在であり続けるためにはどのような役割・機能が発揮されるべきかという観点から検討を進めてきた。

 グローバル社会が直面している地球規模の課題や新興技術と社会との関係に関する課題など、政策立案に科学的な知見を取り入れていく必要性はこれまで以上に高まってきており、政策判断を担う政府等に対して科学的知見を提供することが期待されている日本学術会議には、政府等と問題意識や時間軸等を共有しつつ、中長期的・俯瞰的分野横断的な課題に関する質の高い科学的助言を適時適切に発出することが求められている。
また、世界が直面する重要課題等に政府等と日本学術会議が連携を深めながら取り組んでいくことが、「科学技術立国」の実現や我が国の国際社会におけるプレゼンスの向上等のためには不可欠である。

 このため、政府としても、政府等と問題意識や時間軸等を共有しつつ、中長期的・俯瞰的分野横断的な課題に関する時宜を得た質の高い科学的助言を行う機能等を抜本的に強化することとし、活動や運営の徹底した透明化・ガバナンス機能の迅速かつ徹底的な強化を図るため、国の機関として存置した上で、必要な措置を講じ、改革を加速するべきという結論に達した。

 今後、本方針に基づき、下記の点を中心に日本学術会議の意見も聴きつつ、法制化に向けて具体的措置の検討、所要の作業等を進め、日本学術会議会員の任期も踏まえ、できるだけ早期に関連法案の国会提出を目指す。

 学術及び科学技術力は我が国の国力の源泉であり、その世界最高水準への向上は、国民の幸福、国家及び人類の発展のためにも不可欠な基盤として、政府及び日本学術会議が協働して実現を果たしていくことが必要である。

 日本学術会議においても、新たな組織に生まれかわる覚悟で抜本的な改革を断行することが必要である。

日本学術会議会長談話「日本学術会議法改正に関わる今般の報道について」

2022年12月21日 13時18分 [Web担当]

会員、連携会員、協力学術研究団体 各位

 平素より大変お世話になっております。
 令和4年11月28日、日本学術会議会長談話「日本学術会議法改正に関わる今般の報道について」を公表いたしましたので、以下のとおり御報告いたします。
                                            日本学術会議事務局

                      日本学術会議会長談話
                「日本学術会議法改正に関わる今般の報道について」

                                             令和4年1128

 1123日早朝のNHKニュースにおいて、「日本学術会議改革で法改正へ 第三者委員会設置など明記 政府」という報道がなされました()。
 日本学術会議のあり方をめぐる政府方針については、本年夏までに公表するとの意向が当時の小林鷹之科学技術担当大臣から表明されておりました。そのため、本年8月の本会議第185回臨時総会は、すでに政府方針が公表されているとの見通しのもと開催いたしましたが、残念ながらそれまでに公表されることはありませんでした。その後、本会議では、小林大臣の後任として日本学術会議を担当される山際大志郎前経済財政担当大臣および現在の担当の後藤茂之経済財政担当大臣に対し、早期の公表及び本会議への正式な説明をたびたび求めてまいりました。並行して、本来であれば10月に開催されるべき第186回総会を12月に延期し、政府方針の公表及び説明を受けたうえで、政府方針について本会議の考え方を取りまとめることとしておりました。しかるに、この間、本会議の度重なる要請にもかかわらず、本会議への説明の前に、このように唐突な形で来年の通常国会への「法改正」案の提出に言及する報道がなされたことに驚きを禁じえません。きわめて遺憾なことと言わなければなりません。
 本会議はすでに令和3年4月の第182回総会において「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」を決定し、国際的に共通するナショナル・アカデミーの基本原則としての「5要件」を前提とした自主的な改革を進めてまいりました。仮に今回報道されたような法改正がなされた場合には、わが国の科学者の内外に対する代表機関としての日本学術会議の独立性の根幹に関わりかねないと懸念されます。
 日本学術会議は、政府方針及び、仮に法改正を伴うのであればその法案の具体的内容の詳細を一刻も早く公表するとともに、128日に予定された総会の場などで本会議に対してしかるべき形で説明をされることを強く求めます。
 日本の国民と学術界の全ての皆さんには、こうした状況に鑑み、学術の健全な発展のための議論を繰り広げていただくようにお願いいたします。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221123/k10013900721000.html

日本学術会議の活動と運営に関するご連絡

2022年7月8日 11時43分 [Web担当]

日本学術会議の活動と運営に関するご連絡

2022年6月29日、第327回幹事会を開催するとともに、日本学術会議の活動と運営に関する記者会見を行いました。記者会見冒頭の梶田隆章会長の挨拶(下記のとおり)のほか、Gサイエンス学術会議2022結果概要、「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」に掲げた具体的な取組事項の進捗状況、学術フォーラム・公開シンポジウム等の開催予定についてご説明いたしました。幹事会資料及び記者会見で配布した資料は、日本学術会議のホームページに掲載しております。

○第327回幹事会(6月29日)資料

https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kanji/siryo327.html


○第25期幹事会記者会見資料(6月29日)

https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kanji/kisyakaiken.html
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○記者会見冒頭の梶田隆章会長の挨拶
(「雇止め」問題)
まず、大学や研究機関などにおいて無期労働契約への転換を回避することを目的に労働契約の更新を認めない、いわゆる「雇止め」の問題が指摘されています。日本学術会議としても、この問題への取組について議論を行っており、近いうちに日本学術会議としての考え方を整理し、公表したいと考えています。
(研究インテグリティ)
昨年11月にISC(国際学術会議)が学術研究に関する現代的課題についてポジションペーパー「グローバルな公共善としての科学」を発出し、日本学術会議としてもその日本語訳を4月にホームページに掲載したところです。
時間の都合上、その内容を詳しく紹介することは控えますが、科学の本質的価値としてのグローバルな公共財という性格、それを担保する開かれた批判的吟味の重要性を指摘し、科学者には、自らが真実と主張する際のエビデンスを公開し、公の場で自身の研究成果を発表し、有害な用途に供される重大な恐れを軽減するために行動する倫理的責任があると述べています。その上で、コロナ禍に対処した科学の評価、科学コミュニケーションの重要性、最近の科学技術の両義性の深化がもたらすデュアルユースのジレンマなどの諸課題について問題提起をしています。
日本学術会議においても、科学者委員会に学術体制分科会を設置し、社会的要請への貢献を求める研究の重要性とその課題について、研究の現場を踏まえた形で検討し、「科学者コミュニティからの研究インテグリティに関する論点整理」を取りまとめて公開するとともに、その改定を行っています。両方の文書はホームページに掲載していますので、是非ご覧いただければと思います。
(Gサイエンス学術会議)
5月31日にドイツのアカデミー(レオポルディーナ)主催のGサイエンス学術会議2022がベルリンにおいて開催され、私(梶田会長)と高村副会長が現地において参加しました。先月の記者会見で共同声明の内容については御説明しましたが、本日はGサイエンス学術会議等の概要について、高村副会長からご説明いたします。
(「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」進捗状況)
 続いて、定期的にこの場で御報告しております「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」の進捗状況について、菱田副会長からご説明いたします。
(学術フォーラム・公開シンポジウムの開催予定)
最後に、今後の学術フォーラムや公開シンポジウムの開催予定について、菱田副会長からご説明いたします。
(会員任命問題)
 第25期の会員として学術会議が推薦をし、任命されていない6名の方の任命については、官房長官との対話を通じてこの問題の解決を図るため、引き続き粘り強く調整をしているところです。
 私(梶田会長)からの冒頭の報告は、以上です。よろしくお願いいたします。
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ロゴマーク活用のお願い

2022年2月26日 13時06分 [Web担当]

会員・連携会員の皆様
日本学術会議協力学術研究団体の皆様

「持続可能な発展のための国際基礎科学年(IYBSSD2022)」に係るロゴマー
ク活用のお願い

 時下ますますご清祥のこととお喜び申し上げます。
 さて「持続可能な発展のための国際基礎科学年(IYBSSD2022)」につきま
しては、日本学術会議といたしましても特設ページを開設し、
https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/iybssd_s/index.html
情報提供に努めているところですが、この度、同特設ページ内にIYBSSD2022
のロゴマークをダウンロードできるページを開設いたしました。
会員・連携会員及び協力学術研究団体の皆様におかれては、シンポジウムやイ
ベントの開催等に当たり、ロゴマークの活用をご検討いただくとともに、関係
機関にも働きかけくださいますようお願いいたします。

日本学術会議事務局


過去のお知らせ

年次大会等の学会行事は「大会・行事案内」のページをご覧ください。

第6回生活科学系コンソーシアムシンポジウムのお知らせ

2017年11月21日 17時17分 [Web担当]
事務局からのお知らせ


2017/11/27追記
お知らせとポスターのPDFの内容に訂正があり、差し替えました。
下記PDFファイルを改めてご確認ください。
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第6回生活科学系コンソーシアムシンポジウム
「生涯教育の現状とこれからー期待と提案:生活科学関連学会からー」が
12月26日(火)13:30より共立女子大学 神田キャンパス2号館601教室にて
開催されます。
詳細は添付ファイル(お知らせ、ポスター)をご参照ください。


コンソーシアム:シンポジウム ポスター(最終版修正)171127.pdf
第6回コンソーシアムシンポジウムのお知らせ(修正)(12月26日開催).pdf


*コンソーシアムHP URLは以下のとおりです。

  http://www.seikatsuconso.jp/announcement/655.html


論文の投稿先が変更になりました

2017年7月12日 15時42分 [Web担当]
事務局からのお知らせ

論文の投稿先が平成29年7月9日に下記に変更されました。

〒605-0062
京都市東山区林下町3丁目456番地
京都華頂大学 現代家政学部
馬場まみ
TEL:(075)551-1188
E-mail:ku049bamba*kyotokacho-u.ac.jp
(注:*は半角@に置き換えてください)

詳しい投稿規程は「論文投稿規程」のページをご覧ください。

日本衣服学会誌第60巻第2号の発刊遅延のお詫び

2017年6月6日 18時05分 [Web担当]
刊行物

日本衣服学会 会員の皆様へ

平素は学会活動にご協力賜りありがとうございます。
諸般の事情により、3月に発送予定であった
学会誌第60巻第2号の発刊が遅れております。

ようやく、6月末頃には会員の皆様のお手元に届けられる運びとなりました。
皆様には大変ご迷惑をおかけしております。
ご容赦くださいますよう、よろしくお願い申し上げます。

学会長 今村律子

「NHK 番組アーカイブス学術利用トライアル」2017 年度第3 回募集

2017年5月15日 18時38分 [Web担当]
公募情報

NHKでは、NHKアーカイブスの保存番組を研究用に利用していただく
トライアルへの参加研究者を募集しています。

公募で採択された研究者は、
東京ではNHK 放送博物館、大阪ではNHK 大阪放送局の
専用閲覧室で、ご希望の番組を研究用に閲覧することが出来ます。

○第3 回閲覧期間 2017 年9 月~11 月 (1 組 20 日間まで利用可)
○募集対象者 大学または高等専門学校、公的研究所に所属する職員・研究者、大学院生
○募集締切 2017 年6 月30 日
○募集研究数 放送博物館 6 件、大阪放送局 3 件
応募要項等詳しくは、以下のホームページをご覧ください。
http://www.nhk.or.jp/archives/academic/

** 【日本学術会議】声明の決定のお知らせ ** 2017/4/4

2017年4月5日 16時35分 [2021-03-05 15:04:31]
事務局からのお知らせ

【3月22日】第8回生活科学系博士課程論文発表会のお知らせ

2017年3月6日 16時39分 [Web担当]
事務局からのお知らせ

生活科学系コンソーシアム構成学会 御中
 
      生活科学系コンソーシアム会長   小川宣子
                        
 
平素は、生活科学系コンソーシアムの活動に
ご協力いただきありがとうございます。
 
さて、3月22日(水)に日本女子大学にて開催します
第8回生活科学系博士課程論文発表会の
プログラム(ポスター)ができましたので、
添付ファイルにてお届けいたします。
お陰様で今回は9演題の申し込みがありました。
第8回生活科学系コンソーシアム博士論文発表会ポスタ-170322.pdf
 
ご推薦くださいました先生方には感謝申し上げます。
 
なお、発表会後、様々な領域の研究者間の
情報交換の場として交流会も企画しております。 
 
年度末のお忙しい時期ではございますが、
是非ともご参加くださいますよう、
よろしくお願い申し上げますとともに、
貴学会およびご関係のみなさま、
学生の方々へのご周知もどうぞよろしくお願い申し上げます。

「NHK番組アーカイブス学術利用トライアル」 公募について

2017年2月7日 16時40分 [Web担当]
公募情報
★「NHK番組アーカイブス学術利用トライアル」2017年度第2回募集

 (3月24日締切)

NHKでは、NHKアーカイブスの保存番組を
研究用に利用していただくトライアルへの

参加研究者を募集しています。

公募で採択された研究者は、
東京ではNHK放送博物館、大阪ではNHK大阪放送局の専用閲覧室で、
ご希望の番組を研究用に閲覧することが出来ます。

 

○第2回閲覧期間    2017年6月~8月 (1組 20日間まで利用可)

○募集対象者   大学または公的研究所に所属する研究者、大学院生

○募集期間     2017年1月~3月 (24日締切)

○募集研究数   放送博物館 6件、大阪放送局 3件

応募要項等詳しくは、以下のホームページをご覧ください。

 http://www.nhk.or.jp/archives/academic/ 



日本学術会議健康・生活科学委員会家政学分科会主催の公開シンポジウム

2017年2月2日 16時42分 [Web担当]
事務局からのお知らせ

日本学術会議健康・生活科学委員会家政学分科会主催の
公開シンポジウムをご案内いたします。
事前申し込みは不要です。
皆さま、ふるってご参加ください。
修正版公開シンポ(2017年2月21日開催)ポスター.pdf


■■公開シンポジウム■■
「生きる力のさらなる充実を目指した家庭科教育への提案」

■開催日時:平成29年2月21日(火) 13:30~16:30  (予定)

■会場  :日本学術会議講堂 東京都港区六本木7-22-34
    (東京メトロ千代田線 乃木坂駅5番出口 徒歩1分)

■参加費 :無料

■事前申し込み:不要

■趣旨  :

現在の社会は、高度成長期の経済性や利便性を優先する考え方
の社会から、人がそれぞれの価値観で生活を築き、幸福感を感
じ、精神的充足感を満たす生活をより重視する社会になってき
ています。

家政学分科会では平成25年5月に「大学教育の分野別質保証の
ための教育課程編成上の参照基準 家政学分野」が表出され
(http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-22-h130515-1.pdf)
そこには「家政学は、すべての人が精神的な充実感のある質の
高い生活を維持し、生き甲斐を持って人生を全うするための方
策を、生活者の視点に立って考察し、提案することが目的であ
る。」と記載しています。

このように家政学は、人間が時代や社会状況の変化とも相互に
関連しながら個人や家族の価値を堅持し、主体的で創造的な生
活、実現に向けての支援の役割を担っています。

家政学の支援の重要な役割として家庭科教育がありますが、家
政学分科会で家庭科の授業を受けた学生や指導する家庭科教員
を対象にこれまでの家庭科教育についてアンケートを実施し、
その調査結果は記録「家庭科及び家庭科教員養成に関する調査
-これからのくらしに家政学が果たすべき役割を考えるために
-」(平成26年
http://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kiroku/2-140801.pdf)
として報告されています。これより、家庭科教員の資格取得に
あたり、出身大学による履修科目の偏りと家庭科教員が指導す
る内容について得手不得手感を感じていることが明らかになり
ました。

このような経緯から家政学分科会では、家庭科教育の充実や家
庭科教員の質の向上を目指し、家庭科教育への提案について提
言「生きる力のさらなる充実を目指した家庭科教育への提案」
をまとめました。

そこで今回は、この提言作成にあたっての主な論点を分科会委
員からご報告し、より充実した提言表出に向けて意見交換を行
っていきたく存じます。

多くの方々にご参加いただき、活発な議論をお願いします。




13:40 提言にあたって(開会挨拶、趣旨説明)
      小川 宣子
             日本学術会議第二部会員
             中部大学応用生物学部教授


13:50 家庭科教育について
      工藤 由貴子
             日本学術会議連携会員
             横浜国立大学教育人間科学部教授


14:30 現行の教職課程認定基準等に関する検討
      片山 倫子
             日本学術会議連携会員
             東京家政大学名誉教授


15:10 家庭科教員養成の実態と改善
      多屋 淑子
             日本学術会議連携会員
             日本女子大学家政学部教授

15:50 全体討議
      司会 香西 みどり
             日本学術会議連携会員
             お茶の水女子大学生活科学部教授


生活科学系コンソーシアムのホームページは、こちらです。
http://www.seikatsuconso.jp/symposium/announcement/255.html

多くの皆さまのご参加をお待ちしています。

日本学術会議 健康・生活科学委員会主催シンポジウム参加のお願い

2017年1月23日 16時43分 [Web担当]
事務局からのお知らせ

生活科学系コンソーシアム構成学会 御中

 

生活科学系コンソーシアム会長   小川宣子

                        

 

平素は、生活科学系コンソーシアムの活動に

ご協力いただきありがとうございます。


さて、3月11日(土)に慶應義塾大学三田キャンパスにて、

日本学術会議 健康・生活科学委員会主催シンポジウム

「これからのいのちと健康と生活をまもる

1.災害時に生き抜くための力を養う」を開催いたします。

 

年度末のお忙しい時期ではございますが、

ぜひともご参加いただきますよう、ご案内申し上げます。

健康・生活科学家委員会シンポジウム170311.pdf

 

なお、コンソーシアムHPにも掲載しております。

http://www.seikatsuconso.jp/symposium/announcement/285.html


「安全保障と学術の関係:日本学術会議の立場」について(ご案内)

2017年1月12日 16時44分 [Web担当]
事務局からのお知らせ
■--------------------------------------------------------------------- 日本学術会議主催学術フォーラム 「安全保障と学術の関係:日本学術会議の立場」について(ご案内)---------------------------------------------------------------------■【日時】平成29年2月4日(土)13:00~17:00(開場:12:30~)【主催】日本学術会議【会場】日本学術会議講堂    (定員250名・入場無料・事前登録制・定員に達し次第、受付終了)【開催趣旨】日本学術会議は1950年、1967年に「戦争を目的とする科学研究」を行わないとの声明を発した。近年、軍事と学術が各方面で接近を見せる中、民生的な研究と軍事的な研究との関係をどうとらえるかや、軍事研究が学術の公開性・透明性に及ぼす影響などをめぐって審議すべく、「安全保障と学術に関する検討委員会」が設置された。同委員会の中間報告を受けて審議の状況等を紹介するとともに、内外から意見を聴取するため、学術フォーラムを開催いたします。【プログラム】総合司会 大政 謙次(日本学術会議第二部会員、東京大学名誉教授、愛媛大          学大学院農学研究科客員教授、高知工科大学客員教授)13:00-13:05 開会挨拶挨拶 大西  隆(日本学術会議会長・第三部会員、豊橋技術科学大学学長、         東京大学名誉教授)<第1パート:委員会中間とりまとめの状況報告>13:05-13:35 委員会中間とりまとめの状況報告   杉田  敦(日本学術会議第一部会員、法政大学法学部教授)<第2パート:日本学術会議の内外の意見>進行 小松 利光(日本学術会議第三部会員、九州大学名誉教授)13:35-13:50 (演題調整中)   兵藤 友博(日本学術会議第一部会員、立命館大学経営学部教授)13:50-14:05 「学術研究のために」という視点   須藤  靖(日本学術会議第三部会員、東京大学大学院理学系研究科         教授)14:05-14:20 (演題調整中)   佐野 正博(日本学術会議連携会員、明治大学経営学部教授)14:20-14:35 軍民両用(デュアルユース)研究とは何か-       科学者の使命と責任について   福島 雅典(日本学術会議連携会員、財団法人先端医療振興財団臨床         研究情報センター長(兼)研究事業統括)14:35-14:50 防衛技術とデュアルユース(予定)   西山 淳一(公益財団法人未来工学研究所 政策調査分析センター         研究参与)14:50-15:05 安全保障と学術について(予定)   根本 清樹(朝日新聞社論説主幹)15:05-15:20 ( 休憩 )<第3パート:総合討論>進行 杉田  敦(日本学術会議第一部会員、法政大学法学部教授)15:20-16:55 総合討論(学術フォーラム参加者と安全保障と学術に関する検討委員会委員による 質疑応答)16:55-17:00 閉会挨拶挨拶 花木 啓祐(日本学術会議副会長第三部会員、東京大学大学院工学系         研究科教授)17:00 閉会
【参加申込】日本学術会議ウェブサイト(https://form.cao.go.jp/scj/opinion-0069.html)より2月3日(金)17時までに氏名・連絡先(メールアドレス等)をご連絡下さい。ただし、申込数が定員に達し次第、申込を締め切ります。申込を受け付け後、受付番号を事務局から申込者に連絡します。受付番号がない方の当日入場はできません。何卒ご了承ください。※1参加申込につき1席のみの申込でお願いします(複数人分の申込は不可)。【本件問い合わせ先】日本学術会議事務局 審議第二担当  TEL:03-3403-1082 FAX:03-3403-1640